マリンスポーツの感想

私には主人と1歳の子供がいて、水戸市に住んでいます。この夏は主人がお盆の頃に休みだったので、家族で国内旅行1泊で那須に旅行に行きました。程よい近場で、放射能などの心配も考えたのと、子供が楽しめるところを考えると、うちから行けるのは那須が最適だと思ったからです。那須は温泉もありますし、子供が喜ぶような動物もみることが出来て大人も子供も今回の国内旅行は楽しめました。
大学4年生の時のこと。仲の良かった友人との卒業旅行は、年明けにドイツに行く予定でした。しかし大学4年の暮れ、友人の一人が「ごめん、私彼氏とカナダ」と言われ、ちょっとがっかり。でも二人で行けばいいやと思っていた矢先、もう一人の友人も「私も、彼氏とエジプトに行こうかと」と言われてしまいました。結局、独り身の私は一人で1か月ほどタイへ。片道のエアーチケットだけとって行ったタイはとても刺激的で、今ではいい思い出の卒業旅行です。
　熊本市は２５日、親が育てられない子供を匿名で受け入れている慈恵病院（同市）の「赤ちゃんポスト（こうのとりのゆりかご）」の１０年度利用状況を公表した。ポストに入れられた子供は幼児４人を含む１８人で０９年度より３人増。うち１５人の身元が判明した。０７年５月の運用開始から４年間で７５人になった。

　市によると、親の居住地は全国に及んでいた。熊本県内は３人で、初めて利用が確認された。母親の年代は１０〜４０代と幅広く、２０、３０代が各５人と最多。父親や祖父母らが一緒に病院まで来たケースは延べ６件だった。ポスト利用の主な理由としては「生活困窮」「未婚」だった。

【関連記事】
赤ちゃんポスト：１０年度は１８人利用、困窮や未婚７人
なるほドリ：特別養子縁組って何？　／熊本
赤ちゃんポスト：１０年度分の利用状況、２５日公表　／熊本
赤ちゃんポスト：運用から４年を迎えた慈恵病院　児相の対応転換求める　／熊本
赤ちゃんポスト：男児預けられる 設置以降12人目 /熊本


　民主党の小沢一郎元代表は25日夕、都内の個人事務所で同党の川内博史衆院議員と会い、東京電力福島第1原発のメルトダウン（炉心溶融）を念頭に「首相官邸は情報を隠し、事故当初から分かっていることを、さも今、判明したかのように発表している」と批判した。
　川内氏によると、小沢氏は菅直人首相の事故対応について「怒りを持って見ている」と指摘し、「今、決断し、行動しなければならない」とも語った。ただ、具体的な行動内容には言及しなかった。
　また、「無用の被ばくをした方たちがたくさんいる。首相はこれだけの迷惑を国民に掛けておきながら、増税と言うのだろうか」と述べ、増税による復興財源確保に疑問を呈した。　

【関連記事】
【動画】津波と引き波の中、懸命の操舵で湾口を抜ける巡視船「きたかみ」
【ルポ】重大事故から25年、チェルノブイリは今〜住民いまだ帰還できず
【特集】原発事故は人災〜佐藤・前福島県知事インタビュー
菅首相は危機管理を間違えた=みんなの党・渡辺喜美代表インタビュー
首相はマネジメント能力がない=民主・川内博史衆院科技委員長インタビュー


　全国知事会（会長・山田啓二京都府知事）は２５日、東日本大震災で住宅が損壊した被災者に支給する再建資金について、国と地方の負担割合を現行の半分ずつから、国の負担率を９５％にするよう「被災者生活再建支援法」の改正を求める要望書を民主、自民、公明３党に提出したと発表した。

　再建資金の地方の負担分は、４７都道府県が共同で積み立てている基金が原資。同会によると、現在の残高は約５００億円で「とても対応できない」としている。要望書では、同法改正後、すでに支給した分についても負担率を遡って適用するよう求めている。

　日本ペンクラブは２５日、東京都内で理事会を開き、阿刀田高会長（７６）の後任に、専務理事で作家の浅田次郎氏（５９）を選出した。任期は２年。第１６代会長となった浅田氏は「言論表現の自由を守る団体という本旨を忘れずにいきたい」と抱負を語った。

【関連記事】
“本の解剖学”で「本の中身」を勉強　奈良
国際ペンクラブ、中国への抗議呼び掛け　劉氏に平和賞で
国際ペン初の日本人専務理事に堀氏
初の日本人会長誕生　ソウルからヨボセヨ
オムロン新社長に４９歳の山田執行役員常務
震災で見えた日本の危機とは…　復興に生かせるか？


　耐震強度偽装事件に絡み、強度不足が判明して解体された二つの分譲マンションの元住民が、国と各自治体、指定確認検査機関イーホームズ（指定取り消し）に、建て替え費用や慰謝料など計約９億９００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が２５日、東京地裁であり、河野清孝裁判長は請求をいずれも棄却した。

　訴えていたのは、「グランドステージ（ＧＳ）千歳烏山」（東京都世田谷区）と「ＧＳ溝の口」（川崎市）の住民だった計３８世帯５８人。原告側は「国は確認検査機関に対する監督を怠り、強度偽装を見逃した」などと主張したが、判決は「事件が発覚するまで、強度偽装の横行などを把握できる事情があったとは認められない」と述べ、国などの過失を否定した。

　ＮＴＴドコモは２５日、携帯電話の位置情報などを活用したデータ解析で、東日本大震災後の東京都内の人の動きを把握することに成功したと発表した。

　在宅勤務が進み、都心部の人出が震災以前と同じ水準に戻るまでに約３週間かかったことも読み取れたという。

　このデータ解析は、携帯電話の位置情報から、個人を識別できる情報を削除したうえで、携帯電話の持ち主の性別や年齢などの属性別に１時間ごとの行動をまとめ、統計処理を行う。

　ドコモは昨年１１月から、東京大学や工学院大学と共同研究を行っていた。研究を進めれば、徒歩で帰宅する人のために準備する食料をどこに用意すべきか、臨時の交通手段をどうすべきかなど、防災計画づくりに役立てることができる。