私がスポーツクラブですること
2010/07/14(水)
最近は、通っておりませんが、かつて、土曜日の午前中にスポーツクラブによく行っておりました。スポーツクラブで私がしていたことは、ランニングと金トレです。そして、汗をたくさんかいた後は、そのスポーツクラブに設置してあるジャグジーで汗を流して、疲れをとるというものでした。サウナ等も利用して、とても爽快な感じでした。
息子が所属しているサッカークラブには、専用のサッカーユニフォームがあります。小学校低学年の時は、番号が入っていないユニフォームを個人で買います。しかし、中学年になると、番号が入っているサッカーユニフォームを買うことになります。自分が何番の番号をもらえるか、とてもドキドキします。しかし、監督に聞いてみると番号は、苗字のあいうえお順に配るそうです。ちょっとがっかりしました。
【ニューヨーク時事】週末17日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、対ギリシャ追加支援の合意期待を背景にユーロの買い戻しが活発化する中、1ドル＝80円台前半の水準に上伸している。午前9時10分現在は80円20〜30銭と、前日午後5時（80円58〜68銭）比38銭の円高・ドル安。
ギリシャに対する具体的な支援策について協議したメルケル独首相とサルコジ仏大統領はこの日、共同で記者会見に臨んだ。両首脳が懸案となっていた民間投資家の負担をめぐり意見が一致したことを明らかにしたことをきっかけに、早朝にかけてユーロの買い戻しが活発化。ユーロは対ドルで大きく値を戻し、これを眺めて円に対してもドルが売られた。
円強含みの流れを引き継ぎ、80円台前半で米市場入り後は、この後のミシガン大学の消費者景況感指数、コンファレンス・ボードの景気先行指標総合指数の結果待ちで小動きとなっている。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．4280〜4290ドル（前日午後5時は1．4199〜4209ドル）、対円では同114円50〜60銭（同114円53〜63銭）で推移している。（了）
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［ロンドン １６日 ロイター］ ユーロ圏の銀行のドル調達コストが１６日、大幅に上昇した。新たなギリシャ救済策が間に合わず同国の資金繰りがつかなくなれば、リーマン・ブラザーズの破綻当時のように銀行間市場の資金調達環境が厳しくなる、との警戒感が浮上している。
民間セクターのギリシャ救済への関与で対立が続いていること、ギリシャ政府が来週の信任投票の結果、崩壊する可能性があることを受け、マネーマーケットでシステミック・リスクが起きる恐れが意識された。
１年物のユーロ／ドルのクロスカレンシースワップは１６日はマイナス３７．５ベーシスポイント（ｂｐ）で、前日のマイナス３０．５ｂｐから低下。ギリシャ向けの最初の救済策で合意する前の２０１０年５月以来の大幅な低下となった。スワップ低下は、米銀行がユーロ圏の銀行にドルを貸すことに、消極的になっていることを示す。
インベステックのチーフエコノミスト、フィリップ・ショー氏は「市場参加者が、流動性の枯渇を懸念していることの表れだ」としている。
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［トロント １６日 ロイター］ カナダの大手携帯端末メーカー、リサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）＜RIM.TO＞ ＜RIMM.O＞が発表した第１・四半期（３―５月、５月２８日終了）決算は大幅な減益となり、同社は通期の業績予想を引き下げた。
純利益は６億９５００万米ドル（１株当たり１．３３米ドル）、売上高は４９億米ドル。前年同期は１株利益が１．３８米ドル、売上高は４２億４０００万米ドルだった。
アナリストの予想は１株利益が１．３２米ドル、売上高は５１億米ドルとなっていた。
通年の利益見通しは１株当たり４．２５─６米ドルと、これまでの同７．５０米ドルから引き下げた。
スマートフォン（多機能携帯端末）「ブラックベリー」の出荷台数は１３２０万台。
タブレット端末「プレイブック」の出荷台数は発売開始後６週間で５０万台となった。アナリストの予想は平均で３６万６０００台だった。
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［アテネ／ブリュッセル １６日 ロイター］ ギリシャのパパンドレウ首相は１６日、野党との大連立協議が失敗に終わったものの、引き続きより幅広い政治的コンセンサスを目指していくと言明した。
ギリシャではこの日、首相の目指す財政健全化策に反対する議員らの要請の下、議員総会が開かれた。
首相は総会で、「われわれが直面している課題への責任は安定性であるとともに、改革への道のりにとどまることである」と語った。
こうしたなか、欧州委員会のレーン委員（経済・通貨問題担当）は、ギリシャに対する次回融資の実施について、ユーロ圏財務相は１９日に決定する方針で、追加支援策については７月１１日に決定する見通しとした。
委員は声明で「ギリシャへの第５回融資を７月上旬に実施することについて、ユーログループが１９日に決定できると確信している」と表明。また「１９─２０日のユーログループ会合はギリシャ向け後継プログラムの内容と条件、および民間関与の性質について協議する。決定は７月１１日の次回ユーログループ会合になる見込みだ」とした。
国際通貨基金（ＩＭＦ）は、ギリシャに対する金融支援の継続は、ギリシャ政府が合意済みの経済政策改革案を導入し、ＩＭＦ理事会が承認することに委ねられているとの見方を示した。
アトキンソン報道官は声明で「プログラムの完全な資金手当てを確保するための協議は進展しており、この問題について次回ユーログループ会合において前向きな結果が出されることを期待する」と述べた。
ＩＭＦはこれまで、ギリシャに対する次回融資について、同国が向こう１年間に必要な資金の確保を欧州連合（ＥＵ）が保証しない場合、融資しない可能性があるとの立場を表明しているが、複数の関係者によると、ＩＭＦは現時点で、将来の資金をめぐる政治的な確約があれば十分、との考えを示している。
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